適応障害を経験したあとに転職を考えると、「やっぱり不利になってしまうのではないか」「面接でバレたらどうしよう」と不安になる方は多いのではないでしょうか。体調を崩してしまった経験があるからこそ、次こそは長く働きたい一方で、「過去のことをどこまで正直に話して良いのか」「言わなかった場合、あとから問題にならないか」と悩みやすいテーマでもあります。

この記事では、適応障害が転職に与えやすい影響や、病歴・休職歴が「バレる」主な経路、面接で伝える場合のポイント、転職を成功させるための準備と専門的なサポートについて解説します。

適応障害からの転職は不利になる？面接で伝えるべきかの判断基準

適応障害の既往歴があることは、転職活動において決定的なマイナスになるとは限りません。ただし、伝え方や企業側の受け止め方によっては不利に働く現実もあります。

まずは、転職市場でどのように見られやすいのか、また面接で病歴を伝えるかどうかを判断する際の基準について整理していきます。

選考では再発リスクや配慮の必要性から不利になることもある

企業側の採用担当者は、どうしても「早期離職」や「再発」のリスクを懸念します。実際、適応障害の再発率は決して低くないといわれており、環境改善が見込めない場合は繰り返す可能性があるためです。

企業側は、安定して長く働いてもらえるかを重視するため、適応障害の診断歴があるだけで懸念を持つ企業もあるのが現実です。能力が同等の応募者がいた場合、健康面に不安のない候補者が優先されやすいですが、企業の理解度や人手不足の状況によっては採用されるケースも十分にあります。

法的な告知義務はないため「クローズ就労」なら言わなくて良い

労働者には、自身の病歴を企業にすべて伝える法的な義務はありません。企業には、応募者の適性・能力に基づいた公正な採用選考が義務付けられており、病歴は「要配慮個人情報」として保護されています。

そのため、障害者雇用枠ではなく一般枠（クローズ就労）での採用を目指す場合は、あえて言わなくても問題ありません。履歴書や職務経歴書にも記載する必要はなく、面接で質問されない限りは告知しないまま選考を進めることも可能です。すでに症状が改善し、業務に支障が出ない状態であれば、この選択をする人も多く見られます。なお、上述した「問題ない」というのは法的な告知義務がないというものであり、自身の障害や症状が業務に支障を生じさせるものである場合には慎重な判断が必要です。

自身の体調や希望する働き方に合わせて伝えるかどうかを決定する

自身の障害を伝える「オープン就労」を希望する場合や、通院のために定期的な通院時間の確保が必要な場合、または残業時間の制限など具体的な配慮が欠かせない場合は、企業側に適応障害の経験を伝えた方が良いケースもあります。配慮を受けながら働ける可能性がある一方で、選考のハードルが高くなることはあらかじめ理解しておく必要があります。

また、体調がまだ安定しきっていない段階で「隠したまま働くこと」に強いストレスを感じる場合は、最初から理解のある職場を探すという考え方もあります。ただし、伝えても配慮が受けられるとは限らないため、自身の体調や価値観、希望する働き方を踏まえた上で、どのスタイルが合っているのかをじっくり検討することが大切です。

転職活動で適応障害や休職歴はバレる？知っておくべきバレる経路

「言わなければバレないのでは」と思いつつも、実際には前職の在籍状況や休職歴がどこかから知られてしまうのではないかと不安になる方も多いかもしれません。ここでは、転職活動中や入社後に適応障害や休職歴が推測されやすい主な経路と、その対策について解説します。

源泉徴収票の金額や住民税の天引き額から空白期間を推測される

新しい企業に入社する際、前職の源泉徴収票を提出するよう求められることがあります。このとき、在籍期間に対して年収額が極端に低いと、休職期間など「働いていなかった時期があるのではないか」と推測される可能性があります。

また、住民税は前年の所得をもとに計算され、給与から天引きされるため、税額が著しく低い場合、経理担当者が違和感を覚えることもあります。事情によっては自身で確定申告を行うことで前職の給与額が転職先に知られないというケースもあるといわれますが、企業の事務処理上、源泉徴収票の提出を求められるのが一般的です。

健康診断の結果や傷病手当金の受給履歴からバレることはほぼない

入社時の健康診断は、基本的には身体面の検査が中心であり、精神疾患の診断歴や通院歴が企業に自動的に伝わることはありません。問診票に既往歴を記載した場合でも、情報の取り扱いには配慮が求められます。

また、傷病手当金の受給履歴は健康保険組合が管理する個人情報であり、組合が転職先の企業に情報を提供することはガイドライン上認められていません。そのため、企業が勝手に照会して病歴を把握するということは基本的に起こりません。ただし、健康診断の問診票に書いた場合や、本人が産業医に詳しく話した場合は、その範囲で情報が共有される可能性はあります。

参考：厚生労働省｜健康保険組合等における個人情報の適切な取扱いのためのガイドライン

面接での質問やSNS・前職へのリファレンスチェックに注意する

面接で職歴の空白期間について質問された際に、回答内容に矛盾があると休職や体調不良を疑われることがあります。その場しのぎで事実と異なる説明をしてしまうと、後から発覚した際に信頼を損ねるだけでなく、場合によっては雇用後の関係性に支障をきたすことがあるため注意が必要です。

また、実名でのSNS発信によって過去の体調不良や休職についての投稿が残っている場合、企業がそれを見て状況を把握する可能性もゼロではありません。さらに、本人の同意を得た上で前職の上司や同僚に評判を確認するリファレンスチェックを行う企業もあり、その過程で休職歴に触れられることもあります。短期間での転職が続いている場合などは、こうした質問を受ける前提で、あらかじめ筋の通った説明を準備しておくことが大切です。

面接で適応障害を伝える場合のポイントと退職理由の伝え方

やむを得ず適応障害について話す必要がある場合や、自身から伝える選択をする場合には、伝え方を工夫することでマイナスイメージを和らげることができます。ここでは、面接の場でどのような点を意識すると良いか、退職理由の伝え方とあわせて整理します。

• 病名そのものよりも「現在は業務に支障がないこと」を強調する
• 休職や退職の理由は「環境の不一致」としポジティブに変換する
• 具体的な再発防止策とストレス対処法を提示して安心感を与える

病名そのものよりも「現在は業務に支障がないこと」を強調する

適応障害の事実を伝える場面では、病名だけを強調するのではなく、現在の状態や仕事への影響について具体的に説明することが重要です。主治医から就労の許可が出ていることや、服薬や通院が安定しており、通常通りの勤務が可能であることを伝えると、採用担当者の不安を和らげやすくなります。

また、過去の出来事として客観的に振り返り、感情的になりすぎないように説明することも大切です。落ち着いた口調で、自身の体験をどのように受け止め、どのように回復してきたのかを説明できると、ビジネスパーソンとしての信頼感にもつながります。

休職や退職の理由は「環境の不一致」としポジティブに変換する

退職理由を伝える際には、前職の不満をそのまま口にするのではなく、「環境と自身の相性が合わなかった」という形で整理し直すと、前向きな印象を与えやすくなります。たとえば、長時間労働や急な業務変更が続いたことが原因であれば、その点が前職特有の要因であり、新しい環境では改善できる可能性があることを丁寧に説明します。

その上で、自身がどのような働き方であれば力を発揮できるか、応募先企業のどの部分に魅力を感じているのかをセットで伝えると、「不満を言っているだけ」ではなく「自身に合う環境を見極めようとしている」という印象に変わります。

具体的な再発防止策とストレス対処法を提示して安心感を与える

採用担当者は、「同じことがまた起きないかどうか」を気にしています。そのため、自身がどのような場面でストレスを感じやすいかを理解していることや、そのストレスに対してどのような対処法を持っているかを具体的に話せると、安心感を持ってもらいやすくなります。

たとえば、疲れを感じたときは早めに相談するようにしていることや、睡眠や食事、運動など生活習慣の整え方に工夫していることなど、日頃から行っているセルフケアの取り組みを伝えると、自身の健康を主体的に管理できている印象を与えられます。適応障害の経験を通じて得た学びや成長も、前向きなエピソードとして伝えるのがポイントです。

適応障害経験者が転職を成功させるために重要な準備と対策

適応障害を経験した人が、再発を防ぎながら自身に合った職場への転職を実現するためには、事前の準備が欠かせません。ここでは、とくに意識しておきたい三つの視点を紹介します。

焦って転職先を決めず主治医と相談しながらタイミングを見極める

体調が回復していない状態で転職活動を始めると、面接のストレスで症状が悪化したり、判断力が鈍ってミスマッチな企業を選んでしまったりするリスクがあります。再発を防ぐためにも、主治医に相談し、「就労可能」という明確な許可を得てから活動を始めることが大切です。

いきなりフルタイムが不安な場合は、アルバイトやパートから始めるのも方法のひとつです。休職期間中であれば、まずはしっかりと休養を取り、心身のエネルギーを十分に回復させることが最優先です。

自己分析を行いストレスの要因と自身に合った働き方を明確にする

適応障害に至った背景を振り返り、自身にとって大きなストレスとなっていた要因を整理しておくことも重要です。業務内容、人間関係、職場の雰囲気、働き方など、どの要素が負担になっていたのかを具体的に言葉にすることで、自身の傾向を把握しやすくなります。

その上で、残業の少なさや柔軟な働き方の可否、対人対応の頻度など、自身が無理なく働ける条件を明らかにしておくと、転職先を選ぶ際の判断軸になります。自身の強みや得意分野もあわせて整理しておくと、自信を持って志望動機を伝えやすくなります。

転職エージェントや就労移行支援などの専門的なサポートを活用する

一人で転職活動を進めると、情報収集や企業選び、書類作成、面接対策などに大きな負担がかかります。不安が大きいときは、転職エージェントや就労移行支援などの専門的なサポートを活用するのも良い方法です。

転職エージェントは、企業側のニーズや職場の雰囲気に詳しい場合が多く、メンタル不調の経験がある人でも働きやすい企業を紹介されることがあります。就労移行支援などの福祉サービスでは、体調を整えながら働く準備を進められるプログラムが用意されており、自身のペースで就職を目指せるのが特徴です。

一人での転職活動に不安があるなら就労移行支援事業所／自立訓練（生活訓練）事業所ニューロリワーク

「一人で転職活動を進めるのは心細い」「また体調を崩してしまわないか不安」という場合は、就労移行支援や自立訓練（生活訓練）を行う事業所を活用する選択肢もあります。ニューロリワークは、そうした支援を行っている事業所の一つです。

専門スタッフと二人三脚で生活習慣の安定から就職・転職活動まで進められる

ニューロリワークでは、専門スタッフが一人ひとりの状況に合わせて、生活リズムの改善から就職・転職活動のサポートまで伴走します。

定期的な面談を通じて体調や悩みを相談できるため、孤立せずに安心して準備が進められます。応募書類の添削や模擬面接はもちろん、実際の職場を想定した「模擬就労」なども実施しており、実践的なスキルを身に付けながら着実に就職を目指せます。

脳科学に基づいた独自プログラムでストレスケアやメンタル不調の再発を防ぐ

ニューロリワークの大きな特徴は、脳科学や心理学に基づいた独自のプログラムを提供している点です。「ブレインフィットネスプログラム」では、運動・食事・睡眠・ストレスケアなど6つの領域から生活習慣を整え、行動を継続する方法を学びます。また、「FITプログラム」では認知行動療法に基づく、思考や行動の柔軟性を高めるトレーニングを行います。

さらに、自分自身らしい働き方を見つけるための自己理解プログラム「FINDプログラム」を通じて、キャリアの羅針盤を掘り下げることで、自身の適性に合った仕事探しをサポートします。

こうしたストレスケアの方法やセルフコントロール術を身に付けることで、就職後もメンタル不調の再発を防ぎ、安定して働ける力を養うことができます。

H3.職場定着支援により就労後も長く安心して働き続けられる環境を作る

就職や転職が決まったあとも、ニューロリワークでは最大3年間の就労定着支援を行っています。定期的な面談を通じて、職場での悩みや困りごとを相談できるほか、必要に応じて企業側への相談や環境調整のサポートも行っています。

このような支援により、就職後は安定して働き続けている利用者が多く、長く無理なく働ける環境づくりにつながっています。一人で抱え込みすぎず、必要に応じて専門家の力を借りることも、適応障害を経験した方が安心して働き続けるための大切な選択肢といえます。自身の状態に合った支援を受けられる場として、まずは見学や相談をご検討ください。