職場復帰支援とは？安心して戻るために知っておくべき支援の方法

休職からの復帰を前に「また以前のように働けるか」と不安を感じる方も多いかもしれません。従業員が安心して戻れるよう、企業には「職場復帰支援」の仕組みが求められます。

この記事では、厚生労働省の指針に基づく「復職までの5つのステップ」や企業に求められる具体的な支援の方法、社外のリワーク活用の選択肢までを解説します。全体の流れを事前に把握し、自身に合った無理のない計画で職場復帰を目指すことが大切です。

職場復帰支援とは？安心して戻るために知っておくべき支援の方法

メンタルヘルス不調により休職している方にとって、職場復帰への不安は大きなものです。企業には従業員の復職を支援する仕組みが求められ、その仕組みに基づき休業開始から復職後のフォローアップまで段階的に進められます。その流れを理解しておくことで安心して療養に専念でき、スムーズな復職と再休職の防止につながります。

企業には従業員の復職を支援する仕組みが求められる

企業には、メンタルヘルス不調で休業した従業員が円滑に職場復帰できるよう支援するプログラムを策定するよう推奨されています。厚生労働省では、事業者の取り組みをサポートするため『心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き』を作成しており、休業から職場復帰後のフォローまで体系的な支援を行うことが求められています。

この手引きに基づき、企業はあらかじめ休業から職場復帰までの流れをまとめた職場復帰支援プログラムを策定し、体制を整備・ルール化しておくことが求められています。従業員が自身を守り、再休職を防ぐためには、どのような支援が行われるべきかという標準的な方法を自身でも把握しておくことが大切です。

参考：厚生労働省｜心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き

支援の流れを知っておくことで不安を軽減できる

職場復帰支援は、休業開始から職場復帰後のフォローアップまで5つのステップで進めることが望ましいとされています。このプロセスがあらかじめ分かっていれば、「次はどうなるのか」という不安を減らし、見通しを持って療養に専念できます。

また、企業側がどのような情報を必要とし、どのような基準で復職を判断するのかを知っておけば、主治医との相談もスムーズに進めやすくなります。従業員の健康状態や回復状況、職場環境との適合性などを総合的に評価しながら、職場復帰の可否が判断されます。適切な支援を受けることは、長く働き続けるための土台となります。

厚生労働省の指針に基づく「復職支援の5つのステップ」

厚生労働省が作成した『心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き』では、休業開始から職場復帰後のフォローアップまでを5つのステップで整理しています。これらのステップを理解することで、自身が今どの段階にいるのか、次に何が求められるのかが明確になり、安心して復職準備を進めることができます。

【職場復帰支援の5ステップ】

1. 休業中のケアと連絡調整
2. 主治医による復職可能の判断
3. 復職支援プランの作成と調整
4. 最終的な復職の決定
5. 復職後のフォローアップ

 参考：厚生労働省｜心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き 3　職場復帰支援の各ステップ

ステップ1：休業中のケアと連絡調整

休業中は治療に専念しつつ、健康保険から支給される傷病手当金などの経済的な保障や企業との連絡方法について確認・調整が行われます。この段階では、休業制度の説明や支援制度の情報提供を受けながら、安心して療養できる環境を整えることが大切です。

企業からの連絡が負担になる場合は、従業員の体調や回復度に合わせて頻度を調整してもらうなど、無理のない形で連絡を取り合うことができます。

一方で、連絡が少なすぎると不安を感じて体調が悪化するケースもあるため、適切なバランスが求められます。不安なことがあれば、産業医や社内の相談窓口などの支援資源を利用するのも方法のひとつです。

ステップ2：主治医による復職可能の判断

復職を考え始めたら、まずは主治医に相談し、最終的には復職をする上で「職場復帰可能」と書かれた診断書が必要となります。診断書には、健康状態や就業上の配慮に関する具体的な意見が記載され、これが復職判断の重要な材料となります。

ただし、主治医による判断は「日常生活が送れるか」が基準であることが多く、「仕事ができるか」とイコールではない点に注意が必要です。

職場で求められる業務遂行能力まで回復しているとは限らないため、自身の業務内容や求められる役割を主治医に正しく伝えることが大切です。事前に職務内容を共有しておくと、より職場実態に即した判断が得られやすくなります。

ステップ3：復職支援プランの作成と調整

復職が可能と判断された場合、企業側と話し合いながら、具体的な「職場復帰支援プラン」を作成する段階に入ります。プランには、復帰日、勤務時間（時短勤務など）、業務内容の調整、残業や深夜業の制限、通院への配慮などが盛り込まれます。

産業医や管理監督者と連携しながら、個々の回復状況や業務遂行能力に応じた内容が検討されるため、自身の希望や不安な点を正直に伝えることが重要です。プライバシーに配慮しながら丁寧に話し合い、無理のないプランを作ってもらうことが再発防止のカギとなります。従業員本人が主体的に関わることで、より実効性の高い支援が実現します。

ステップ4：最終的な復職の決定

産業医の意見書や本人の状態を踏まえ、企業（事業者）が最終的に復職の可否を決定します。産業医は就業上の配慮に関する意見書を作成し、それを基に従業員と話し合いながら手続きが進められます。決定後は、勤務形態・業務内容・フォロー体制などの就業上の配慮事項が正式に通知されるため、内容をしっかり確認し納得した上で復帰することが重要です。

この段階で、産業医が示した配慮事項を主治医にも共有し、治療と仕事の両立に向けた連携を深めておくと安心です。企業と主治医が同じ情報を持つことで、復帰後のサポートがスムーズになります。

ステップ5：復職後のフォローアップ

復職後も、「以前通りに働かなければ」と焦らず、管理監督者や産業医による定期的なフォローアップを受ける必要があります。心の健康問題は再燃・再発することも多く、復職後に計画通りに進まないケースも少なくありません。実際に働いてみて感じた不調や業務量の過不足があれば、遠慮なく相談し、プランを見直してもらうことが大切です。

経過観察や定期面談を通じて、疾患の再発を早期に発見したり、勤務状況を評価したりしながら、職場環境の改善も行われます。再発を防ぐためには、長期間にわたる経過観察と環境調整が不可欠であることを理解しておくことが不可欠です。

企業任せにしない！自身に合った「職場復帰支援プラン」とは

職場復帰支援プログラムは企業全体のルールですが、実際に復職する際のサポート内容は、一人ひとりに合わせた「職場復帰支援プラン」として個別に作成されます。心の健康問題は、回復の度合いや業務遂行能力などが目に見えづらく、状態もそれぞれ異なるため、個々の事情に応じた柔軟な対応が求められるからです。

このプランには、勤務時間や業務内容の調整、通院への配慮など、具体的な配慮事項が盛り込まれます。企業任せにするのではなく、自身の体調や希望を正直に伝え、産業医や管理監督者と協力しながら、無理のないプランを作ってもらうことが重要です。

業務内容や勤務時間の調整を具体的に盛り込む

「無理のない範囲で」といった曖昧な表現ではなく、「残業は禁止」「責任の重い業務は外す」「週3日の短時間勤務から」など、具体的な配慮事項をプランに記載してもらうことがポイントです。具体的であればあるほど、企業側も対応しやすく、自身も安心して働けます。たとえば、業務量を休職前の7割程度に抑える、クレーム対応など精神的負担の大きい業務から除外する、といった内容を明記するようお願いすることも大切です。

【具体的な配慮事項の例】

 ■勤務時間・日数の調整

• 短時間勤務の導入（例：1日4時間から開始し、2週間ごとに1時間ずつ延ばすなど）
• 残業・休日出勤・深夜業務の禁止または制限
• フレックスタイム制の活用によるラッシュアワーの回避
• 週3日勤務からのスタートなど、出勤日数の段階的な増加

 ■業務内容・業務量の調整

• 業務量の削減（例：休職前の7割程度の業務量に抑える）
• 精神的な負担の大きい業務（クレーム対応、厳しいノルマがある業務など）からの除外
• 定型業務や補助的な業務など、負担の軽い作業への変更
• 出張や配置転換（転勤）の免除または猶予

 ■就業環境・その他の配慮

• 試し出勤（リハビリ出勤）制度の利用
• 通院時間の確保（定期的な通院のために早退や遅刻を認める）
• 産業医や保健スタッフとの定期的な面談の実施

試し出勤制度（リハビリ出勤）がある場合は、それを活用して段階的に身体を慣らしていく方法も効果があります。自身の体調や希望を伝える際は、企業側の負担が過度なものにならないことも意識しつつ、具体的に要望を出すことが大切です。

産業医や専門家との連携を確認する

プランの作成や実施において、産業医や保健師などの専門家がどのように関与するかを確認することが重要です。産業医は企業と主治医の間に入って調整する存在であり、医学的かつ客観的な判断に基づいて、職場配置や労働条件、勤務制度などへの配慮を助言します。

専門的な見地からのサポートを受けることで、安心して復職しやすくなります。また、個人情報の取り扱いについても確認し、プライバシー保護に十分配慮されているかを確かめることが大切です。第三者への情報提供は本人の同意を得て行われるため、安心して相談できる環境であることを確認しておくことが欠かせません

企業の支援だけでは不安な場合の選択肢

企業の支援体制が整っていても、「本当に復職できるのか」「また体調を崩さないか」という不安が消えない方もいらっしゃいます。そのような場合、医療機関や民間企業が運営する事業場外の支援資源を活用する方法があります。従業員支援プログラム（EAP）やリワーク施設など、専門的なサポートを受けられる場所を利用することで、休職中のきめ細やかなケアや復職に向けた実践的な準備を行うことができ、より安心して職場復帰を目指せます。

リワーク（復職支援）施設を活用して準備する

企業の支援だけでは不安な場合、医療機関や民間企業が運営する「リワーク（復職支援）施設」を利用する方法があります。リワークでは、休職原因の分析や再発防止策を専門スタッフと一緒に考えたり、働き続けるために必要なスキル・知識の回復、健康管理方法などを身に付けたりできます。

生活習慣の改善やストレス対処法の習得、対人コミュニケーションなどを通じて、復職に向けた実践的な準備が可能です。休職中に所属している企業との連絡に不安や抵抗があるときは、スタッフがサポートしてくれる場合もあり、孤独に復職活動を進めなくて済むメリットがあります。

ニューロリワークなら復職から定着までサポート

「ニューロリワーク」では、脳科学者、精神科医、公認心理師、臨床心理士などの監修のもと、脳科学に基づいたプログラムで心身の健康を取り戻し、復職に必要なスキルの修得を目指します。運動、食事、睡眠、ストレスケア、知的刺激、人間関係の6領域をバランスよく整える「ブレインフィットネスプログラム」では、心、身体、頭（脳）が健康になっていく方法を学びます。復職後は、職場への「定着支援」として定期的な面談や相談対応も行っています。

事業所やプログラムの見学や体験利用も可能ですので、職場復帰への不安が大きい方はぜひ一度ご相談ください。