職場復帰のリハビリステップとは？無理なく進める慣らし勤務の方法

うつ病や適応障害などで休職した後、職場復帰を考え始めたとき、「いきなりフルタイムで働けるだろうか」「どのように復帰を進めればよいのか」と不安を感じる方は少なくありません。こうした状況で、段階的に職場へ慣れていく方法の一つとして「リハビリ出勤（試し出勤）」が用いられる場合があります。

本記事では、リハビリ出勤の基礎知識から具体的な進め方のステップ、給与や傷病手当金といった制度面の注意点までをわかりやすく解説します。

職場復帰に向けたリハビリ勤務（試し出勤）の基礎知識

休職から職場に戻る際、いきなりフルタイム勤務を再開することに不安を感じる方は少なくありません。そうした不安を軽減し、段階的に復職を進めるための取り組みが「リハビリ勤務（試し出勤）」です。この制度は、休職者と企業の双方にとって、スムーズな職場復帰を実現するための重要なステップといえます。

以下では、リハビリ出勤の定義や目的、類似の支援制度との違い、そして制度を活用する際のメリットとリスクについて解説します。

参考：厚生労働省｜職場復帰支援の手引き

リハビリ出勤の定義と実施する主な目的

リハビリ出勤とは、「試し出勤」や「慣らし勤務」とも呼ばれ、厳密な定義はないものの、主に「模擬出勤」「通勤訓練」「試し出勤」の3段階のステップを指すケースが多くなっています。すなわち、メンタルヘルス不調などで休職した方が正式な復職前に職場へ出勤し、環境や業務に慣れるための期間を指します。

休職者にとっては「体力や集中力が業務に耐えられるかの確認」や「通勤・業務への不安の軽減」が主な目的となります。

一方、企業にとっては「復職が可能かどうかを見極める」こと、そして「再発防止に向けた職場環境の調整」を行う機会となります。双方の目的を達成することで、安定した職場復帰の実現につながるのです。

社内制度とリワークプログラムの明確な違い

職場復帰を支援する仕組みには、企業内で実施する「リハビリ出勤」と、医療機関や支援施設で提供される「リワークプログラム」の2種類があります。

リハビリ出勤は実際の職場で行われ、業務への適応や復職可能かどうかの確認を主な目的としています。リワークプログラムは医療機関などで実施され、基礎的な体力の回復や認知行動療法に基づく再発防止策の習得に重点を置いています。

両者の違いを理解した上で、自身の状況に合った支援を選ぶことが大切です。

制度を利用するメリットと想定されるリスク

リハビリ出勤を活用する大きなメリットは、段階的に業務負荷を上げることで体力や集中力を無理なく回復させ、再発リスクを軽減できる点にあります。短時間勤務や軽めの作業から始めることで、休職前の感覚を徐々に取り戻し、円滑な復職につなげることができます。

一方で、注意すべきリスクも存在します。受け入れる側の従業員に負担がかかり、職場内で不満が生じる可能性があるほか、給与や勤務条件の取り決めが曖昧な場合にはトラブルに発展することもあります。たとえば、正式に復職する前の試し勤務では、労災保険の補償対象外になる場合があります。労災適用の可否については実施形態（無給・有給、指揮命令の有無）によって判断が分かれるため、こうしたリスクを避けるためには制度を利用する前に企業側と条件を十分に確認し、周囲の理解を得ておくことが重要です。

【実践編】職場復帰までの具体的なリハビリステップ

リハビリ出勤を成功させるためには、段階的に負荷を上げていく計画的なアプローチが欠かせません。いきなり職場に戻るのではなく、まずは生活リズムの回復から始め、模擬通勤、短時間勤務、そしてフルタイム勤務へと、ステップを踏んで進めることが大切です。

以下では、職場復帰に向けた4つのリハビリステップについて解説します。

ステップ1：生活リズムを整えて基礎体力を回復させる

職場復帰に向けた最初のステップは、勤務時と同じ生活リズムを整えることです。休職期間中は睡眠時間や起床時間が不規則になりやすいため、まずは通常勤務していた頃と同じ時間に起き、日中に活動し、夜は十分な睡眠が確保できる時間に眠るというサイクルを作ることが重要となります。

また、この段階では支援センターでの作業や図書館での読書など、軽い活動を定期的に行い、外出してもストレスがかからないかを確認していきます。通勤電車に乗ったり職場付近へ行ったりする必要はなく、日常生活の中で無理なく活動レベルを上げていくことに専念する期間と位置付けられます。

ステップ2：図書館やカフェを活用した模擬通勤と通勤訓練

生活リズムが安定し、外出しても身体的・精神的な負担を感じなくなったら、次は「模擬通勤」に進みます。模擬通勤とは、朝の通勤時間帯に実際の通勤手段を使って職場の近くまで移動することを指します。

ただし、この段階ではまだ職場への出勤は行いません。職場付近の図書館に立ち寄ったり、カフェでお茶を飲んだりして一定時間を過ごし、職場周辺の雰囲気に慣れていくことが目的となります。はじめは楽な服装で短時間だけ出かける形で問題ありません。

慣れてきたらスーツなど勤務時の服装を着用し、滞在時間を徐々に延ばしていきます。職場に近づくことで心理的なプレッシャーが生じないかを確認する期間でもあるため、焦らず取り組むことが大切です。

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ステップ3：挨拶のみや短時間勤務から始める慣らし出勤

模擬通勤で心身に問題がなければ、いよいよ実際の職場への出勤を開始します。最初は朝礼や挨拶への参加のみとし、午前中だけの短時間勤務から始めるのが一般的です。

業務内容も、メールへの返信や書類整理などのルーティンワークから取り組み、作業時間は数時間程度に抑えることが多いようです。

実際の業務に触れると緊張やストレスを感じる方も多いため、この段階ではやや長めの期間を取り、職場環境に居続けられるか、疲労が翌日に残らないかといった点を確認することが重要です。

ステップ4：業務負荷を調整しながらフルタイムへ移行する

短時間勤務に慣れてきたら、徐々に勤務時間を延ばしてフルタイム勤務を目指します。たとえば、最初は午前中のみの3時間から始め、翌週には4時間、その次は5時間と、様子を見ながら少しずつ増やしていく方法などが取られます。

時短勤務から定時出勤（8時間勤務）へ移行するまでには、個々の状況や主治医の判断によりますが、数週間〜数ヶ月かけて段階的に行うことが望ましいとされています。期間については一律の基準はないため、個人の回復状況や職場の環境に応じて、主治医や産業医の意見を聞きながら柔軟に決定されます。

なお、残業や休日出勤については、定時出勤が安定してからさらに数ヶ月程度は様子を見て慎重に判断することが求められます。

リハビリ出勤を安心して進めるための制度と注意点

リハビリ出勤を円滑に進めるためには、制度面の理解と心身への配慮の両方が欠かせません。給与や傷病手当金の取り扱いは企業や状況によって異なるため、事前の確認が重要となります。

また、復職への焦りから無理をしてしまうと、かえって再休職のリスクを高めてしまうこともあります。

給与の有無と傷病手当金の関係を理解する

リハビリ出勤中の給与は、労務の提供があるかどうかによって支払いの有無が決まります。上司の指示のもとで実務に従事している場合は賃金が発生する一方、職場にいても仕事に関わっていない場合は労務提供とみなされず、無給となるケースが一般的です。具体的には、上司の指揮命令を受けない、出退勤が自由である場合を指します。

無給の場合、傷病手当金を継続して受給できる可能性があります。傷病手当金は、健康保険の被保険者が病気療養などで働けない期間に支払われる制度であり、リハビリ出勤中でも労務提供がなければ対象となることがあるためです。リハビリ出勤が「療養」の一環とみなされるか「就労」とみなされるかは保険者の判断となり、給与が発生する場合は傷病手当金が停止または減額される場合もあります。取り扱いは個々のケースで異なるため、リハビリ出勤を始める前に企業や健康保険組合に確認しておくことが大切です。

焦りは禁物！体調優先で計画を柔軟に見直す

リハビリ期間中に意識したいのは、業務の成果よりも「体調を崩さずに通うこと」を最優先にする姿勢です。「早く完全復職しなければ」「周りに迷惑をかけたくない」という思いから無理をしてしまうケースは少なくありませんが、その無理が原因で再び体調を崩してしまうこともあります。

焦らず自身のペースを守ることが、復職成功への近道となるのです。日々の体調や疲労度をこまめにチェックし、異変を感じたら職場や主治医に相談して計画を見直すことが重要です。途中で休みが必要になったとしても、後ろめたく感じる必要はありません。他人と自身を比較せず、柔軟な姿勢でリハビリを進めていくことが大切です。

一人で抱え込まず専門家や周囲と連携する

リハビリ出勤の計画や進め方は、自身だけで決めるのではなく、主治医や産業医、上司と相談しながら進めることが重要です。休職中の体調や回復状況を正確に伝え、適切な勤務時間や業務内容についてアドバイスを受けることで、無理のない計画を立てられます。

職場の同僚に対しても、リハビリ出勤の目的や現状を可能な範囲で共有しておくと、協力を得やすくなり、スムーズな復帰につながります。不安や悩みがある場合は、リワーク施設のスタッフやカウンセラーなど、第三者の専門家に相談することも選択肢のひとつです。相談できる場所があることで、悩みを一人で抱え込まずに済み、安心してリハビリを続けやすくなります。

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