うつ病や適応障害などの精神疾患による休職中に、アルバイトはできる？できない？

うつ病や適応障害などの精神疾患で休職することになった場合、休職期間中に「どうせならアルバイトをしたい」と考える人もいるかもしれません。休職中のアルバイトは、可能なのでしょうか。休職期間中のアルバイトの可否については、インターネットサイトや各種のSNS上で「できる？」「できない？」といった観点からの疑問や質問も多くみられることから、それだけ多くの方にとって興味のある事柄であることが分かります。
ここでは、そんな休職期間中のアルバイトの可否についてみていきます。（休職と復職のことが3分でわかる「簡単！初めてのリワークガイド」のダウンロードはコチラから）

うつ病や適応障害での休職中のアルバイトは可能？

精神疾患によって仕事を長期間にわたって休むことになったとき、休職中を有意義に過ごしたいという考えから、アルバイトという選択肢が思い浮かぶこともあるかもしれません。休職期間中にアルバイトが可能かどうかは、休職の状況や会社の規則、上司の判断などさまざまな要因によって決まります。

「休職期間」の意味を考える

休職中のアルバイトを考える上で、まずは休職の意味や意義について考える必要があります。本来、休職は従業員が業務を継続することが難しい場合に、会社の判断で労働契約を継続したまま業務を休む制度です。休職制度は、有給休暇制度と同様の制度と考えられることもありますが、有給休暇の場合は「業務を継続することが難しい」という判断は必要ないため、これらは似ているようで異なる制度であることが分かります。

休職の本来の意義が「業務を継続することが難しい場合に、業務を休むための制度」であることを考えると、アルバイトとはいえ心身の面から考えると困難といえるでしょう。

会社への相談は必須

上述の理由から、通常であれば休職中にアルバイトをしようと考えるケースがめずらしいといえます。とはいえ、アルバイトの種類によっては軽作業などもあり、「本業が困難であっても副業であれば可能」というケースも考えられます。

よって問題は、「会社が認めるか否か」という点になります。休職期間は本来、「休養の期間」であると同時に「復職を目指すための期間」でもあります。そのため、もしも会社の業務は困難であるが負担の少ないアルバイトであれば業務が可能であり、なおかつアルバイトが本業のリハビリに該当し、社会参加の一助となるようなケースであれば、会社によっては許可される場合もあるといえます。

なお、アルバイトをする際に「会社に知られずにできるか」という点が気になる人もいるかもしれません。
一般的に、会社は従業員に給与を支払うと、その旨を各市町村に報告する義務があります。これは、いわゆる特別徴収と呼ばれる制度です。年度末になると役所が正しい税額を計算して本業の会社に伝えるため、本業の会社はアルバイトの事実を知ることになります。よって、会社に知られずにアルバイトをすることは、原則としてできません。
ただし例外的に、特別徴収ではなく普通徴収に切り替えて自身で税務処理を行うことで本業の会社に知られないようにすることが可能です。しかし、会社との信頼関係を考えると推奨されない方法といえるでしょう。

アルバイトが負担になっては本末転倒

会社からアルバイトの許可を得られれば、アルバイトをすることが可能となります。ただし、体調を崩して休職したことを考えると、アルバイトは心身に負担のかからないものにする必要があります。そのため、たとえば多くの人と関わる接客や重たい荷物などを運ぶ重労働、または生活リズムが乱れがちな夜勤などのアルバイトは避けるのが望ましいといえます。これに対して、いわゆる在宅ワークなどであれば心身の負担も少なく、生活リズムも崩れにくいため、リハビリとしては望ましいかもしれません。近年ではインターネットを使ったクラウドソーシングの仕事も多くなっているため、本業は困難であっても、リハビリを目的とした副業としてできる仕事が見つかりやすくなっているといえます。
なお、休職期間中の過ごし方は自身と会社のみで決めるものではなく、かかりつけの主治医と相談する必要もあるため、会社、主治医と相談して判断するのが適切です。（休職中の過ごし方の相談や施設の見学をご希望の方はコチラから）

休職中のアルバイトが不可能な場合

休職期間中にアルバイトをする理由はさまざまです。リハビリの一環という理由もあれば、金銭的な理由もあります。それでは、金銭の問題からアルバイトをする必要があり、それでも会社からアルバイトの許可が出ない場合はどうすればよいのでしょうか。

この場合、「傷病手当金」を活用するという選択肢があります。傷病手当金は、ケガや病気が原因で業務を行うことができなくなった場合に、被保険者が受け取ることができる手当金です。受け取るためには、4日以上業務を休んでいることや給与が支払われていない、もしくは給与が一部だけ支払われていることなどが条件となります。支払われる金額は、「1日当たりの金額：【支給開始日の以前12ヵ月間の各標準報酬月額を平均した額】÷30日×（2/3）」という計算式で決定されます。
（出典：全国健康保険協会 協会けんぽ「傷病手当金について Q2：傷病手当金の支給額は、いくらになりますか？」）
なお、給与が一部だけ支払われている場合は、その金額が差し引かれて傷病手当金が支払われることになります。

傷病手当金の支給期間は、同一の傷病に関して、支給が行われた日から最長で1年6ヶ月です。また、傷病手当金が支給されるためには「職務ができない」という条件が必要です。業務を行うことができないかどうかの判断は医師の意見や従業員の業務内容、またはその他の条件が考慮されるため、「休職すれば必ず受け取ることができる」というわけではない点に注意が必要です。

傷病手当金以外で活用できる制度

休職期間中、「傷病手当金が受けられない」、もしくは「受けても経済的な負担が解消しない」という場合にはどうすればよいのでしょうか。このような場合に金銭的な負担を和らげるためには活用できる制度には、傷病手当金以外にもいくつかあります。

➀生活困窮者自立支援制度
生活困窮者自立支援制度は、各市区町村が相談窓口となり他の専門機関とも連携して生活の困りごとの解決を支援する制度です。たとえば、家賃の支払いが困難な場合には「住居確保給付金」が支給されます。また、必要であれば貸付の斡旋を行う「家計相談支援」や、子どもがいる場合に必要な支援が受けられる「子どもの学習支援事業」などもあります。生活費などの「総合支援資金」も、生活困窮者自立支援制度を利用していることを条件に緊急小口資金として借りることができます。

➁生活福祉資金貸付制度
生活福祉資金貸付制度は、市区町村の社会福祉協議会にて生活費や教育費を借りられる制度です。市町村民税非課税程度の低所得世帯や障害者手帳を交付されている方がいる世帯であれば、利用対象となります。

➂高額療養費制度
高額療養費制度は、医療機関や薬局の窓口で支払った額がその月の上限額を超えた場合に、超えた金額が支給される制度です。高額療養費についての問い合わせ先は加入している医療保険制度によって異なるため、詳細は被保険者証に記載されている保険者にて確認する必要があります。

➃自立支援医療制度（精神通院医療）
自立支援医療制度（精神通院医療）は、医療保険の負担割合が3割から1割に軽減される制度です。世帯所得によってひと月の負担額の上限が異なりますが、ひとつの目安として、市町村民税額が3万3千円未満の世帯であれば上限額は5千円、23万5千円未満なら1万円となります。

➄医療費控除制度
医療費控除制度は、通院などでかかった年間の医療費が一定額を超えた場合に、所得税や住民税の負担を軽減するために受けられる制度です。保険などで補填された金額を除いた医療費から、10万円を引いた金額が控除されます。手続き方法は、医療費の領収書から「医療費控除の明細書」を作成し、確定申告書に添付して行います。

これら制度の詳細については、以下のコラムで分かりやすく解説しています。（関連記事：メンタル不調で働けないときに気になるお金や手当・保障　休職中・離職中に利用できる助成や制度について）

休職中にするべきこととは

心身の不調で休職した際、アルバイトでリハビリをしたり一定の収入を得たりすることも大切ですが、休職の本来の意義は休養と、復職に向けた治療や能力の向上です。そのため、これらの点に重きをおいて過ごすことが大切です。

休職中は、復職を目指すためにリワーク施設に通うという方も多くいます。医療機関への通院だけで復職を目指す方もいますが、休職期間をより充実したものにするためには同じような悩みや境遇の人たちとともにプログラムを受けることも効果的です。

リワークプログラムで、復職後に役立つ能力を

リワーク施設の「ニューロリワーク」では、復職に向けたさまざまなプログラムを提供しています。ビジネススキルプログラムやコミュニケーションプログラム、または運動プログラムや認知行動療法に基づくプログラムなど、多様なプログラムを通じて休職原因の解消や、復職後の業務の円滑化や効率化を図っています。

プログラムには、職場でのコミュニケーションによる負担を無くすことを目的とした「模擬就労（リワーク）」プログラムもあります。リワーク施設の利用者のグループで「職場」を想定し、上司役のスタッフとどのように報告・連絡・相談を行っていくかを実践形式で学んでいきます。

休職原因は人によってさまざまですが、特にうつ病などの精神疾患の場合、職場の同僚や上司とのコミュニケーションが原因となることも考えられます。連携がとれないために自身に大きな負荷がかかり、それが心の負担となって体調を崩すというケースも少なからずみられます。こうした負担を解消するべく、職場でいかにして周囲と連携をとっていくかを学ぶことがこのプログラムの目的です。

このプログラムでは、たとえば顧客データ入力作業の業務などを想定して、グループで取り組みます。紙資料のデータをExcel表に入力する業務を通じて、上司に対する報告・連絡・相談の適切なタイミングや、伝えなければならない内容について学びます。また、模擬的な就労を通じて、ビジネスマナーがどの程度身についているのかも併せて学びます。

作業の中では中間報告や完了報告のタイミングにも触れ、自身や周囲のメンバーを意識した仕事のシミュレーションを行います。中間報告は「努力の方向性の是非」を早い段階で確認できる術であり、完了報告は上司が業務の采配や振り分けを行うために必要なアクションとなります。

こうした報告、連絡、相談を修得することで、復職後に作業の負担を減らすスキルを身に付けていきます。

まとめ

休職の原因はさまざまで、休職期間中の過ごし方も十人十色です。休職中にアルバイトをすることもリハビリや社会参加、収入の観点から大切ですが、併せて、復職を目指したリワークプログラムを受けることも大切といえます。
ニューロリワークでは、うつ病や適応障害などの精神疾患による休職から復職を目指すための多様なプログラムをご提供しています。施設の見学も可能ですので、ご興味のある方は是非ご検討ください。休職期間を充実した期間として、晴れて復職いただけることを心より願っております。（休職からの復職・再就職を目指すニューロリワークの見学を希望の方はコチラから）