障害を開示して就職（オープン就労）する3つの選択肢と、それぞれのメリット・デメリットを詳しく解説

うつ病や適応障害などの精神疾患や発達障害で離職された方や求職中の方にとって、就職・再就職の際に「障害を開示するか否か」という点は悩ましい問題かもしれません。

一般的に、障害を開示する就労は「オープン就労」、開示しない就労は「クローズ就労」と呼ばれており、それぞれにメリットとデメリットがあります。
オープン就労では障害の特性や障害への配慮が得られやすい反面、障害があることによる不利益を受けてしまわないかと懸念される方も多いようです。一方、クローズ就労ではそうした懸念がない反面、配慮が得られない（or 得にくい）という懸念があります。

以下では、障害を開示して就職する「オープン就労」に軸を置いて、就労における3つの選択肢とそれぞれのメリット・デメリットを詳しく見ていきます。（オープン就労も目指せる、「ニューロリワーク」の資料請求はコチラから）

障害を開示した就労（オープン就労）の3つの選択肢

「障害を開示して働く」と一口にいっても、その選択肢は細かく分けると以下の3つに分けられます

①一般企業の「一般雇用枠」で働く
②一般企業の「障害者雇用枠」で働く
③特例子会社で働く

①と②はいずれも一般企業での就労であり、③は特例子会社（※詳細は後述）での就労です。なお、①は障害者としての雇用ではないのに対して、②と③は障害者としての雇用となるという違いがあります。

以下では、それぞれの働き方について解説していきます。

①一般企業の「一般雇用枠」で働く

障害を開示して働くひとつめの選択肢は、一般企業の「一般雇用枠」で働くという方法です。この方法は、一般企業にて一般雇用枠で働くという点で、障害を持っていない方と同じ選考プロセスになるというのが大きな特徴です。企業の採用ページや転職サイトにある一般枠の求人に応募し、選考時に障害があることを伝えてから入社・勤務という流れになります。

一般企業にて一般雇用枠で働くメリットは、障害者雇用枠に比べて給与が高いケースが多いという点や、携われる業務の幅が広く、大きい裁量を持てることが多いという点が挙げられます。仕事の成果次第で昇進、昇格しやすい点も特徴です。

一方、障害者雇用枠でないことから、障害に対する配慮が十分に得られにくいというデメリットもあります。選考時に障害があることを伝えた上で採用されるのであればある程度の理解は得られているともいえますが、障害者雇用の方と比べると十分な配慮は期待できないことが多いようです。また、人事部門や上司の理解があっても、同僚や後から入社する方々の理解を得られないことも懸念点として挙げられます。

こうした理由から、一般雇用枠で障害を開示して働く場合は、障害者雇用枠で働くとき以上に自身の障害に対する理解を深めることや対処法を身に付けておくことが求められるといえます。自身の障害の特性や症状をきちんと理解し、自分一人で対処できるのであれば、長期で安定した状態での勤務が可能になると考えられます。

なお、もうひとつの懸念点として、一般雇用枠で障害を開示する場合は選考が思うように進みにくいという点も挙げられます。一般雇用枠は健常者を前提とした募集であるため、応募者が多数いる場合は障害があることがネックとなって不採用となるケースも考えられます。

一般雇用枠の求人に応募する際に障害を開示せず選考に進むことも可能ですが、その場合は障害に対する配慮はほとんど期待できないものと考えておく必要があります。
（関連記事：オープン就労とクローズ就労の違いやメリットを徹底比較）

②一般企業の「障害者雇用枠」で働く

障害を開示して働くもうひとつの選択肢は、一般企業の「障害雇用枠」で働くという方法です。企業は、障害者雇用促進法に基づいて従業員に一定の割合にて障害者を雇用する義務を負っています。この背景から、多くの企業では従業員の一部を障害者雇用枠にて募集しています。

障害者雇用枠で働くことのメリットとしては、企業や職場に障害への理解があるという点が挙げられます。障害特性に応じた配慮を受けやすく、通院への理解も得られやすいことは、障害のある方にとって安心して働ける条件のひとつといえます。業務内容は事務作業などが多く、メリットとしては厳しい締め切りやノルマが課せられることがあまりないという点もあります。心身の不調を防ぎやすい環境下で勤務することができるため、長期にわたって安定した状態で働けるというのも大きな魅力です。

一方で、「一般雇用枠」での採用時と比べて給与が低かったり、業務内容が限られていたりといったデメリットがあります。就職・転職後の収入が給与のみになる場合は、支出と収入のバランスに問題ないかを検討しておくことが大切です。給与だけでの生活が厳しい場合には、障害者年金を利用したり実家で暮らしたりといった方法を模索しておく必要があるといえるでしょう。 （就労移行支援事業所・自立訓練（生活訓練）事業所「ニューロリワーク」の資料請求はコチラから）

③特例子会社で働く

障害を開示して働く3つめの選択肢は、特例子会社にて働くという方法です。特例子会社は、障害者の雇用を促進することを目的に設立された会社を指します。特例子会社には必ず親会社があり、特例子会社の障害者雇用の実績は親会社の実績に反映されます。そのため、特例子会社には親会社から派遣された役員なども勤務しているという特徴があります。

特例子会社では、上述したような背景から多くの障害者が勤務しています。そのため、障害者が働きやすい環境となっているという点が大きなメリットとして挙げられます。障害がある方のために設立された会社であるため、設備面や業務面、またはルール面などで配慮があることも多く、障害者にとって働きやすい環境が用意されているケースが多くあります。障害のある方が多く働いているため、自身の障害に対して引け目を感じることが少なく、安心感を得られやすいというメリットもあります。

デメリットとしては、業務範囲が他の選択肢と比べて狭くなりがちという点が挙げられます。そのため、これまでのスキルや経験が活かしづらかったり新たなスキルが身につきにくかったりする場合があります。活かしたい経験や身につけたいスキルがある場合は、選考時に必ず確認するようにしましょう。また、給与に関しても①の「障害者雇用枠で働く」と同様、おおむね低めに設定されていることが多いので、支出と収入のバランスに問題がないかを検討しておくことが大切です。

まとめ

障害を開示して働く場合、選択肢は大きく分けて3つあります。それぞれに絶対的な優劣があるのではなく、ともにメリットとデメリットがあることから、自身の状態や希望に合わせて選ぶことが大切です。

就職先を選ぶ上で、「障害への理解や十分な配慮の有無」「職場環境の働きやすさ」「給与や待遇」「業務内容」「選考の難易度」など、選ぶ基準は多くあります。そのため、自身ひとりではその判断に迷ってしまうこともあるかもしれません。迷われた場合は、就労移行支援事業所などを活用し、スタッフに相談しながら決めるという選択肢もあります。事業所によっては障害を開示して働くための面接対策などに注力しているところもあるので、自分に合った事業所を選ぶことが就労の第一歩といえるでしょう。（オープン就労も目指せる、就労移行支援事業所を運営するニューロリワークの見学をご希望の方はコチラから）