適応障害からの復職までの流れとは？期間の目安や診断書も解説

適応障害で休職することになった場合、「どのくらい休めばいいのか」「復職までどのような流れで進めればいいのか」と不安を抱える方は少なくありません。復職を成功させるためには、診断書の取得から職場との面談、試し出勤といったステップを理解し、計画的に準備を進めることが大切です。

この記事では、適応障害からの復職までの具体的な流れや休職期間の目安、休職中に進めておきたい準備、再発を防ぐための注意点について解説します。

適応障害で休職してから復職するまでの4つのステップ

適応障害で休職した後、職場に復帰するまでにはいくつかの段階を踏む必要があります。焦って復職を急ぐと症状が再発するリスクが高まるため、段階的に準備を進めることが大切です。復職までの流れは、大きく分けて次の4つのステップで構成されます。

• 主治医に相談して復職可能の診断書を取得する
• 職場と面談して復職に向けた調整を行う
• 試し出勤で業務への適応を確認する
• 正式に復職して通常業務へ戻る

それぞれのステップで何をすべきかを理解しておくことで、不安を軽減しながら着実に職場復帰を目指すことができます。

ステップ１：主治医に相談して復職可能の診断書を取得する

心身の状態が回復し、復職を考え始めたら、まずは主治医に相談して復職可能かどうかの診断を受ける必要があります。復職の意思を職場に伝えるためには、主治医が作成した「復職診断書（就労可否診断書）」の提出が求められることが一般的です。

診断書には適応障害、メンタルヘルスの症状が改善されてきたことや復職可能な時期、就業上の配慮事項などが記載されます。たとえば、時短勤務や出張の制限といった条件付きで復職可能と判断される場合には、医師がその具体的な指示を診断書に記入します。この診断書が、職場が復職の可否を判断するための重要な資料となります。

ステップ２：職場と面談して復職に向けた調整を行う

診断書を提出した後は、上司や人事担当者、産業医などと面談を行い、具体的な復職プランについて話し合う必要があります。面談では、現在の体調や通院状況だけでなく、復職後の業務内容や勤務時間、配慮してほしい事項などを具体的に共有することが重要です。

産業医がいる職場では、主治医の診断だけでなく産業医の意見も踏まえて、企業側が最終的な復職の可否を判断します。厚生労働省のガイドラインでも、主治医の診断書のみで判断するのではなく、職務内容を踏まえた産業医の意見を加味して復職の可否を検討することが示されています。

ステップ３：試し出勤で業務への適応を確認する

正式な復職の前に、職場によっては「試し出勤」や「リハビリ出勤」などの制度が設けられている場合があります。試し出勤では、通勤訓練や短時間の軽作業などを通じて、体力や集中力が業務に耐えられるレベルまで回復しているかを確認します。

具体的には、通常の勤務時間と同様の時間帯に模擬的な軽作業を行う「模擬出勤」や、職場付近まで移動して一定時間過ごす「通勤訓練」などがあります。この期間はあくまで休職期間の一部として扱われることが多いため、給与や待遇については事前に就業規則を確認しておくことが大切です。

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ステップ４：正式に復職して通常業務へ戻る

試し出勤などで問題がないと判断され、企業から正式に復職の許可が出たら、いよいよ職場復帰となります。復職当初は時短勤務や業務量の調整といった配慮を受けながら、段階的に通常の業務ペースへ戻していくことが一般的です。

たとえば、最初の2週間は1日4時間勤務、次の2週間は6時間勤務、その後フルタイム勤務というように、徐々に勤務時間を延ばしていく方法があります。

最初からフルタイムで働こうとせず、休職前の7〜8割程度のパフォーマンスを目安に、自身の体調と相談しながら慣らしていくことが長期的な就労定着につながります。

適応障害の休職期間の目安と復職可能なタイミング

適応障害で休職した場合、どのくらいの期間休めばよいのか、いつ復職を検討し始めればよいのかは、多くの方が抱える疑問です。休職期間は個人差が大きいものの、一定の目安があります。

復職のタイミングを判断するためのチェックポイントを知っておくことで、焦らず適切な時期に職場復帰を目指すことができます。

心身の回復に必要な休職期間の目安

適応障害による休職期間は個人差が大きいものの、一般的には1ヶ月〜3ヶ月程度が目安とされています。診断書には「1ヶ月程度の休職期間を要する」と記載されるケースなどがみられ、症状の回復経過を見ながら復職の判断や休職の延長を検討していきます。

症状が重い場合やストレス要因が複雑な場合は、半年以上の休養が必要になるケースもあります。焦って早期復帰を目指すと症状が悪化するリスクがあるため、主治医と相談しながら十分な休養期間を確保することが再発防止の観点からも重要です。

復職を検討し始めるべきタイミング

メンタルヘルスの不調が和らぎ、体力が回復してきた段階が、復職を検討し始めるひとつのタイミングです。「働きたい」という意欲が自然と湧いてきたり、日中の活動量が増えても翌日に疲れが残らなくなったりすることが、復職を考え始めるサインになります。

ただし、自身では「もう復職できる」と感じていても、主治医からは「もう少し休職を続けた方がよい」と判断されるケースもあります。そのため、自身だけで判断せず、主治医の客観的な意見や家族のサポートを受けながら、慎重に時期を見極めることが大切です。

復職可能か判断するためのチェックリスト

復職が可能かどうかを判断するためには、生活リズムや体力、精神的な安定度など、いくつかの基準を満たしている必要があります。

具体的には、以下のような項目が挙げられます。

企業側が求める基準と主治医の判断基準をすり合わせ、双方が納得した上で復職を進めることが大切です。

復職に向けて休職中に進めておきたい準備

休職中は治療と休養が最優先ですが、心身の状態が安定してきたら、少しずつ復職に向けた準備を始めることが大切です。生活リズムを整える、休職の原因を振り返る、体力を回復させるなど、段階的に取り組むことで、スムーズな職場復帰につなげることができます。

以下では、休職中に進めておきたい具体的な準備について解説します。

乱れた生活リズムを整えて朝型の生活に戻す

休職中は睡眠のリズムが乱れ、昼夜逆転の生活になってしまう方も少なくありません。起床時間や就寝時間を一定にし、朝型の生活リズムを意識していくことが、復職に向けた準備の一つとなります。

具体的には、決まった時間に起きて日光を浴び、3食を規則正しく摂ることで体内時計を整えていくことが心身の安定につながります。

また、職場によっては復職の判断材料として「生活リズム表」の提出を求められる場合もあるため、日々の起床・就寝時間や食事、外出などの活動を記録しておくことが大切です。記録を通じて、客観的に自身の生活状況を把握することができます。

休職の原因を振り返り再発防止策を考える

復職後の再発を防ぐためには、なぜ適応障害になったのか、休職に至った原因を振り返り、対策を考えておくことが重要です。ストレスの原因が業務内容なのか人間関係なのかを整理し、自身の考え方の癖や対処法を見直すことで、復職後の不安を軽減させることができます。

ただし、一人で振り返る作業は苦痛に感じる場合もあります。そのようなときは、カウンセリングサービスやリワークプログラムを活用して、専門家と一緒に原因を整理します。認知行動療法などを通じて、自身の思考パターンを客観的に把握することも効果的です。

図書館やリワーク施設に通って体力を戻す

自宅での生活が続くと体力が低下しやすいため、外出の機会を増やして通勤や勤務に耐えられる体力を養う必要があります。図書館は静かで集中しやすい環境が整っており、まずは2〜3時間ほど滞在することから始めて、徐々に滞在時間を延ばしていく方法が効果的です。

また、リワーク施設（復職支援施設）を利用すれば、通勤訓練や模擬業務、対人コミュニケーションの練習など、より実践的な準備ができます。

リワークには医療機関が行うものや民間企業が運営するものなど様々な種類があるため、自身に合った施設を選ぶことでスムーズな復職準備につなげることができます。

復職後に再発を防ぐための過ごし方と注意点

無事に復職を果たした後も、再発を防ぐための心がけが欠かせません。復職直後は焦りや不安から頑張りすぎてしまう方も少なくありませんが、無理をすると再び体調を崩すリスクがあります。治療を継続しながら自身のペースを守り、体調の変化に敏感になることで、長期的に安定して働き続けることができます。

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完全な状態を目指さず7割程度の力で働く

復職直後は「早く遅れを取り戻したい」という焦りから、つい頑張りすぎてしまいがちです。しかし、最初から全力で働こうとせず、休職前の7〜8割程度のパフォーマンスで業務に取り組む意識が大切になります。無理をして休職中の遅れを取り戻そうとすると、メンタルヘルスの不調が再発しやすくなり、再休職につながるリスクが高まります。

「調子が良くないな」と感じたら早めに休息を取り、残業は控えるなど、自身のペースを守りながら少しずつ業務量を増やしていくことが、長期的な就労定着のカギとなります。

自身の判断で通院や服薬を中断しない

復職して体調が良くなったと感じても、自己判断で通院や服薬を中断することは避ける必要があります。治療薬を服用している場合、薬の効果で状態が安定しているケースがほとんどであり、急に中断すると体調が悪化することも少なくありません。服用を終わらせたい場合も、主治医に相談しながら徐々に量を減らしていくことが重要です。

復職後も定期的に受診して経過観察を続けることが、安定して働き続けるためには欠かせません。企業に通いながら通院する時間の確保が難しい場合は、主治医と相談の上でオンライン診療の活用も選択肢のひとつです。

些細な体調の変化や再発のサインに気づく

復職後は環境の変化によるストレスがかかりやすいため、体調の変化に気づく敏感になることが大切です。睡眠の質の低下、食欲の変化、疲労感の蓄積、イライラや不安の増加などは、再発の兆候である可能性があります。

これらの変化に気付いたら放置せず、早めに対処することが重要です。日々の体調や気分を記録する習慣を付けると、自身のパターンを把握でき、悪化する前に対策を講じることができます。

調子が悪いと感じたときは、周囲や主治医に相談して早めの休息やケアを行うことが大切です。

ニューロリワークの復職支援（リワーク）で安定就労を目指す

「ニューロリワーク」は、休職中に働き方や今後のキャリアについて整理し、復職や再就職することを目指す方を支援するリワーク施設です。生活習慣を見直す「ブレインフィットネスプログラム」や、休職に至った要因を振り返り再発防止を考えるグループワークや個人ワーク、さらには思考の柔軟性を高める「FITプログラム」などを通じて、復職に向けた準備を段階的に進めます。

また、休職中の企業との情報共有や連携、復職後の定着支援も行っており、長く安心して働き続けられる体制が整っています。復職後や再就職後、多くの方が安定した就労を実現しています。休職でお悩みの方は、まずは資料請求や見学をご検討ください。