休職後の退職｜円満に手続きを進める流れと伝え方のコツ

休職中の方で「このまま退職すべきか」と悩んでいる方は少なくありません。体調が思うように回復しない、職場復帰への不安が拭えない、休職の原因となった問題が解決されていないなど、さまざまな理由から退職を検討されていることでしょう。

本記事では、休職後の退職を円満に進めるための具体的な手続きの流れや、上司への伝え方のコツ、退職後に活用できる公的支援制度まで詳しく解説します。また、休職を継続すべきか退職すべきかで迷っている方に向けて、それぞれのケースでの判断基準もお伝えしていきます。大切なのは、焦らずに自分の心身の状態と向き合いながら、最善の選択をすることです。

休職を続けるか退職か、判断に迷ったときの考え方

休職中に退職を検討することは、決してめずらしいことではありません。この章では、休職を継続する選択肢と退職に踏み切る選択肢の両方について解説します。

どちらの選択が最適かは、個々の状況や体調、職場環境、経済状況などによって異なります。早急な決断を下すのではなく、まずは冷静に自分の状況を見つめ直す時間を持つことが重要です。休職期間は、そのような考える時間を与えてくれる貴重な期間でもあります。

まずは休職して心身の回復に専念した方が良い場合

退職という大きな決断を下す前に、一度立ち止まって休職を選択した方が良いケースがあります。以下のような状況に該当する場合は、まず休職期間を活用して心身の回復に専念することをおすすめします。

• 冷静な判断が難しいと感じるとき

業務の多忙さや心身の不調により、将来について冷静に考える余裕がない状態では、感情的な判断から早々に退職を選択してしまいがちです。一旦休職して落ち着いた環境で過ごすことで、クリアな思考で今後の方向性を検討できるようになります。

• 会社の休職制度が手厚いとき

企業によっては休職期間中も一定の給与が支給されたり、休職期間に制限を設けずに長期療養を認めたりする場合があります。このような充実した制度がある企業では、その恩恵を活用しながらじっくりと今後を検討することが賢明でしょう。

• 休職の原因（人間関係や労働環境など）が解決できる可能性があるとき

人間関係のトラブルや過重労働が原因で休職している場合、上司や人事部門に相談することで状況が改善される可能性があります。企業側も貴重な人材を失いたくないため、労働環境の見直しに動いてくれることがあるのです。

• 病気や怪我の治療に専念したいとき

医師の診断書がある場合は、健康保険から標準報酬月額の2/3が支給される傷病手当金（※支給開始から最長1年6ヶ月が上限）を受給しながら療養できます。治療に専念できる環境が整っているため、すぐに退職を決断するよりも、まずは休職制度を活用する方が得策といえるでしょう。

休職期間中は健康保険や厚生年金の加入を継続できるため、社会保険の面でも安心感があります。また、この期間を利用して自分のキャリアや働き方について深く考える機会にもなるでしょう。

復職が難しく退職を選択した方が良い場合

一方で、休職を続けても状況の改善が見込めない場合は、退職を選択することが前向きな一歩となることもあります。以下のようなケースでは、退職して新しい環境でのスタートを検討する価値があるでしょう。

• 復職する姿を具体的にイメージできないとき

休職期間を経ても、自分が以前の職場で働いている姿を想像できない、会社に戻ることに強い恐怖や不安を感じる場合は、無理に復職しても同じことの繰り返しになる可能性が高くなります。このような状態では、環境を変えることが心身の回復につながることもあります。

• 休職の原因となった問題が解決されないとき

パワハラや過度な残業など、職場環境に起因する問題について会社に改善を求めたにもかかわらず、具体的な対応がなされない場合は、その企業の体質が変わることは期待できません。このようなメンタルヘルスを損なうような環境に無理に戻ることは難しいといえます。

• 精神疾患など、病気の完治に見通しが立たないとき

うつ病や適応障害などの精神疾患は、短期間での完治が難しいケースがあります。会社の休職期間内での回復が困難と判断される場合は、一度仕事から完全に離れて治療に専念することが、結果的に社会復帰への近道となることがあります。

退職は確かに大きな決断ですが、自分の健康を最優先に考えることは決して間違いではありません。世の中にはさまざまな企業や働き方があるため、必ずしも今の職場に戻らなければならないというわけではありません。

休職のまま退職へ｜円満に進めるための手続きと流れ

休職中に退職を決意した場合、トラブルなくスムーズに手続きを進めるためには、適切な手順を踏むことが大切です。民法第627条により、雇用期間の定めのない労働者はいつでも退職の申し出ができ、その申し出から2週間を経過すると退職が成立します。ただし、円満退職を目指すなら、会社の就業規則に従い、余裕を持って手続きを進めることが望ましいでしょう。

この章では、体調面を考慮しながら無理のない範囲で退職手続きを進めるための具体的な方法を、時系列に沿って解説していきます。

退職意思の効果的な伝え方

退職の意思を伝える際は、タイミングと伝え方がポイントとなります。まず、会社の就業規則を確認し、退職に関する規定を把握しておきましょう。一般的には、遅くとも退職希望日の1ヶ月前までに申し出ることが望ましいとされています。

伝え方については、以下の要素を含めることで円満な退職につながりやすくなります。まず、休職期間を与えてもらったことへの感謝の気持ちを表現します。次に、ご迷惑をおかけしたことへのお詫びを述べ、誠実な姿勢を示すことが大切です。さらに、これまでお世話になったことへの感謝も忘れずに伝えましょう。

退職理由を説明する際は、「療養に専念したい」「環境を変えてリスタートしたい」など、前向きな表現を用いることで、相手に納得してもらいやすくなります。医師から退職を勧められている場合は、その旨を伝えることも効果的です。

伝える方法については、直接会って話すことが理想ですが、体調によっては難しい場合もあるでしょう。どうしても難しい場合は、電話での連絡も十分に誠意が伝わる方法です。精神的に会社や上司と関わることが困難な場合は、メールでの連絡も選択肢の一つですが、送信ミスや見落としのリスクを考慮し、確実に伝わる方法を選ぶことが重要です。

退職届の提出から必要書類の受け取りまでの手順

退職の意思が受理されたら、必要な書類の提出と受け取りの手続きを進めます。まず、退職届をはじめとする退職に必要な書類を会社に提出します。企業によっては「退職願」と「退職届」を区別する場合もあるため、事前に確認しておきましょう。

会社を退職すると健康保険や厚生年金保険からも脱退することになるため、これらに関する書類の提出も必要です。会社の指示に従い、漏れなく手続きを進めることが大切です。

退職後に会社から受け取る重要な書類は以下の通りです。

特に離職票は、転職先が決まっていない場合の失業保険給付申請に不可欠な書類です。退職後（※会社がハローワークに書類を提出してから）10日前後で発行されるのが一般的です。必要な場合は必ず会社に発行を依頼しましょう。

退職日については、一般的に「退職したいと上司に伝えた日から約1ヶ月後」とすることが多いですが、民法上は申し出から2週間後を退職日とすることも可能です。具体的な退職日は会社と相談の上、決定することになります。

会社への返却物と私物の取り扱い

退職に際しては、会社から貸与されているものを全て返却する必要があります。返却を忘れると後々トラブルになる可能性があるため、以下の表を参考に漏れなく返却しましょう。

万が一、貸与物を紛失や破損している場合は、速やかに会社に相談しましょう。黙って退職すると損害賠償を求められる可能性もあるため、誠実に対応することが重要です。

会社に置いたままの私物については、以下のような方法で対処できます。体調が許せば、人がいない時間を見計らって取りに行く方法があります。企業によっては配慮してくれることもあるでしょう。外出が困難な場合は、郵送での送付をお願いすることも可能です。この場合、トラブルを避けるために着払いでの発送を依頼するのが一般的です。特に重要でない私物であれば、廃棄をお願いすることも選択肢の一つです。

退職後の生活基盤を整えるために知っておきたいこと

退職を決断した後は、経済的な不安を軽減し、次のステップに進むための準備が必要です。幸い、日本には退職者の生活を支えるさまざまな公的支援制度が整備されています。これらの制度を上手に活用することで、安心して療養や再就職の準備に専念できるでしょう。

この章では、退職後に利用できる公的支援制度の種類と手続き方法、そして休職中に転職活動を行う際の注意点について詳しく解説します。

活用できる公的支援制度の種類

退職後は、会社で加入していた社会保険から脱退することになるため、自分で必要な手続きを行わなければなりません。以下の表で、主な公的支援制度とその手続きについて整理しています。

健康保険については、3つの選択肢から選ぶことができます。任意継続を選択する場合、保険料は全額自己負担となりますが、これまでと同じ給付内容を受けられるメリットがあります。国民健康保険の場合、市区町村によって保険料は異なります。また、前年の所得に基づいて計算されるため、配偶者が働いている場合は、扶養に入ることで保険料の負担を軽減できる可能性もあります。

休職中に傷病手当金を受給していた方は、「退職日までに健康保険の被保険者期間が継続して1年以上ある」「退職日に出勤していない」など、一定の条件を満たせば退職後も継続して受給できます。これは退職後の生活を支える重要な制度となるため、該当する方は必ず確認しておきましょう。

また、企業型確定拠出年金（企業型DC）やiDeCo（個人型確定拠出年金）に加入している場合は、退職に伴う移換手続きも忘れずに行う必要があります。特に企業型DCは、期間内に手続きをしないと自動的に国民年金基金連合会へ移換され、これまでの積立が不利になる可能性があるため注意が必要です。

休職中の転職活動における留意点

休職中であっても、法律上は転職活動を行うことに問題はありません。労働者には職業選択の自由が保障されているため、次の就職先を探すことは正当な権利です。しかし、実際に転職活動を進める際には、いくつかの点に注意する必要があります。

まず確認すべきは、会社の就業規則です。企業によっては休職中の転職活動を禁止している場合があります。事前に規則を確認し、慎重に行動することが大切です。

転職活動を進める際の具体的な注意点として、以下の点が挙げられます。

• 休職理由を正直に、かつ前向きに説明する準備をしておくこと

面接で休職について聞かれた場合、隠すのではなく正直に伝えることが重要です。ただし、ネガティブな印象を与えないよう、「この経験を通じて自分の働き方を見直すきっかけになった」といった前向きな表現を準備しておきましょう。

• 休職経験から学んだことや、再発防止のために取り組んでいることを具体的に伝えること

「ストレス管理の方法を身につけた」「定期的な通院を続けている」「生活リズムの改善に取り組んでいる」など、具体的な行動を示すことで、採用担当者の不安を軽減できます。

面接の時間帯にも配慮が必要です。本来の就業時間中に面接を受けると、「仕事をサボっているのでは」という疑念を持たれかねません。可能な限り就業時間外での面接を希望し、やむを得ない場合は事情を説明するようにしましょう。

転職エージェントなどの専門サービスを活用することも有効な選択肢です。休職中の転職活動に理解のあるエージェントであれば、適切なアドバイスを受けながら、自分に合った企業を見つけることができるでしょう。

次のステップへ進むために｜専門家への相談も選択肢に

復職するか退職するかで迷っている場合、一人で悩みを抱え込まずに専門機関に相談することで、新たな視点や解決策が見つかることがあります。リワーク施設や転職エージェントなどの専門機関は、それぞれの状況に応じた的確なサポートを提供しています。

リワーク施設は、単なる復職支援だけでなく、退職後の再就職に向けた相談にも対応しています。生活リズムの改善から職業適性の発見、ストレス対処法の習得まで、幅広いプログラムを通じて自分らしい働き方を見つけるサポートを受けられます。

臨床心理士やキャリアコンサルタントなどの専門家からアドバイスを受けることで、自分では気付けなかった強みや、新たなキャリアの可能性を発見できることもあります。また、同じような境遇の方々と交流することで、孤独感から解放され、前向きな気持ちを取り戻すきっかけにもなるでしょう。

特にメンタルヘルス不調による退職・離職を考えている方、そこからの再就職を検討している方は、専門的なサポートを受けることで、再発のリスクを抑えながら安定した就労を目指すことができます。メンタル不調による退職・離職と、そこからの再就職を考える場合はニューロリワークに相談することで、あなたに合った働き方を一緒に見つけることができるかもしれません。

休職後の退職は人生の大きな転機となりますが、適切な準備と支援があれば、新たな一歩を踏み出すチャンスにもなります。焦らず、自分のペースで、そして必要に応じて専門家の力を借りながら、最善の道を選んでいきましょう。