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リワークデイケアとは?プログラム内容や費用、種類ごとの違いを解説

うつ病や適応障害などで休職した方が、再び職場復帰を目指す際に利用される支援のひとつが「リワークデイケア」です。医療機関のデイケアを活用しながら、生活リズムの改善やストレス対処法の習得、職場復帰に向けた準備を段階的に進めていくのが特徴です。一般的な精神科デイケアとは目的や内容が異なり、復職支援に特化したプログラムが組まれています。

本記事では、リワークデイケアの基本的な仕組みや対象者、プログラム内容、利用期間や費用、他の支援との違いまでわかりやすく解説します。

復職を目指す「リワークデイケア」とは?

リワークデイケア

リワークデイケアとは、医療機関で実施される精神科デイケアの一形態で、うつ病や適応障害などの精神疾患で休職している方が職場復帰に向けたリハビリテーションを行うプログラムです。医療機関によっては、「復職支援プログラム」や「職場復帰支援プログラム」などと呼ばれることもあります。

決まった時間に施設へ通所することで通勤を想定した訓練を行いながら、オフィスワークや認知行動療法などを通じて、復職後の再発を防ぐための準備を整えていきます。

リワークと一般的な精神科デイケアの目的の違い

リワークデイケアと一般的な精神科デイケアには、目的とプログラム内容に大きな違いがあります。

それぞれの違いは以下のとおりです

比較項目 リワークデイケア 一般的な精神科デイケア
主な目的
  • 職場復帰(復職)
  • 復職後の再発・再休職の予防
  • 症状の安定
  • 日中の居場所の確保
  • 対人交流の機会
プログラムの中心
  • 復職に向けた認知行動療法
  • オフィスワークなどの模擬業務
  • 職場との連携、調整
  • 軽スポーツやレクリエーション
  • 創作活動(手工芸、絵画など)
  • SST(社会生活技能訓練)
主な対象者 抑うつ状態などで休職中であり、復職の意欲がある方 精神疾患を持ち、日中の活動の場や他者との交流を求める方(休職者に限らない)

プログラム内容についても、リワークデイケアは実際の仕事場面を意識したオフィスワークや認知行動療法に基づくプログラムが中心となる点が特徴といえます。

リワークデイケアの主な対象者

リワークデイケアの利用対象となる方には、いくつかの条件があります。主な条件は以下の通りです。

  • うつ病、適応障害、不安障害などの診断を受け、休職中であること。
  • 症状がある程度安定していること。
  • 本人に復職への意欲があること。
  • 主治医の指示・紹介があること(※勤務先の産業医や人事担当者と連携を図る場合もある)

これらの条件を満たしていることが、リワークデイケアへの参加には必要となります。主に休職中の方を対象としていますが、医療機関によっては失職中の方の再就職支援を目的に利用できる場合もあります。

リワークデイケアのプログラム内容と復職までの流れ

復職までの流れ

リワークデイケアでは、導入期・中期・後期という3つの段階に分けて、段階的に復職を目指していきます。導入期では生活リズムの安定と体力回復、中期では休職原因の分析と対処法の習得、後期では職場との連携と最終準備を行います。

ご自身の現在地点を意識しながら、一つひとつの目標を達成していくことで、無理なく復職への準備を整えていくことができます。

【導入期】生活リズムの改善と体力の回復

導入期の主な目的は、規則正しい通所を通じて生活リズムを整え、休職中に低下した体力を回復させることです。具体的には、ストレッチや有酸素運動などの軽い運動プログラムに参加することで、身体を動かす感覚を取り戻していきます。

また、他の参加者との交流を促すレクリエーションなども行われ、孤立感を和らげながら集団生活に慣れていくことができます。

通所は週2〜3日の半日参加から始め、体調や回復度合いに応じて徐々に頻度や時間を増やしていくため、無理なく進められます。

【中期】休職原因の分析とストレス対処法の習得

症状が安定してくる中期段階では、再発防止を目的とした心理プログラムが中心となります。認知行動療法に基づくプログラムなどを通じて、自身の考え方のクセに気付き、ストレス場面への対処能力を高めていきます。

休職に至った働き方や考え方を客観的に振り返り、同じ状況を繰り返さないための具体的な対策を仲間と一緒に考えていくプロセスは、心に負担がかかる場合もあります。

しかし、段階的に進めることで過度な負担を避けながら、主治医やご家族、会社などの協力を得られる方法も見つけていきます。

【後期】職場連携と復職に向けた最終準備

復職が具体的になってくる後期段階では、職場との連携が重要になります。本人、主治医、会社の産業医や産業保健スタッフ、リワークスタッフなどが集まる「コーディネート面談」を通じて、復職の時期や働き方(時短勤務など)、必要な配慮についてすり合わせを行います。

また、模擬面談で産業医面談の練習をしたり、キャリアデザインプログラムで自分の強みやこれからの働き方を再考したりすることで、納得感を持って職場に戻るための最終準備を整えていきます。このように気持ちの面でも整えながら、復職に向けた具体的なスケジュールを決めていきます。

リワークデイケアの利用期間と費用

利用期間と費用

リワークデイケアの利用を検討する際、通所期間や費用は気になる点です。通所期間は個人の回復状況や職場の休職期間によって異なりますが、一般的な目安があります。また、費用については保険診療が適用され、自立支援医療制度を利用することで自己負担を軽減できます。

ここでは、リワークデイケアの利用期間と費用について、解説します。

利用期間の目安

リワークデイケアの通所期間は、職場で認められている休職期間や本人の回復状況によって異なります。一般的には7〜8ヶ月の通所を経て復職となる方が多く、施設によっては数週間から年単位まで幅があります。

通所開始時は週2日以上の参加から始め、体調や回復度合いに応じて徐々に日数を増やしていくのが一般的です。多くの医療機関では、最終的に週5日終日通所できる状態を復職の目安としています。

この段階に達することで、実際の勤務と同様のリズムで生活できる準備が整ったと判断されます。

利用にかかる費用

リワークデイケアは保険診療のため、医療機関が保険医療機関として指定を受けている場合は各種健康保険が適用されます。さらに、精神科の通院医療費の自己負担を軽減する「自立支援医療制度」を利用することができます。なお、自立支援医療制度を利用する際には自治体への申請が必要となります。

この制度では、所得に応じて月額の自己負担上限が設定されており、通常の3割負担よりも経済的負担を抑えられる場合があります。具体的な費用は、医療機関や利用頻度(終日のデイケアか半日のショートケアか)によって異なるため、利用を検討する際は事前に医療機関に確認することが大切です。

参考:厚生労働省|自立支援医療制度の概要

民間の復職支援(リワーク)という選択肢も|ニューロリワークのサポート

医療機関のリワークデイケア以外にも、障害者総合支援法に基づいて民間企業が運営する就労移行支援事業所や自立訓練(生活訓練)事業所などで行われる、復職支援(リワーク)という選択肢があります。

たとえば、就労移行支援事業所/自立訓練(生活訓練)事業所である「ニューロリワーク」の復職支援では、障害者総合支援法に基づく障害福祉サービスの制度を活用しながら、休職原因の分析や再発防止策の習得、健康管理の方法など、多様なプログラムを通じて復職を目指せます。さらに、復職後も定着支援として継続的な面談があり、安心して働き続けられる環境づくりをサポートしています。

自分に合った支援の形を見つけるために、医療機関のデイケアと合わせて、民間の復職支援についても見学や相談をご検討ください。

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監修者

工藤 知紀

千葉くどう産業医事務所株式会社 代表取締役/産業医

札幌医科大学医学部卒業後、製鉄記念室蘭病院にて初期研修を修了。
豊田合成株式会社の専属産業医として従業員の健康管理・メンタルヘルス支援に従事したのち、独立して「千葉くどう産業医事務所株式会社」を設立。
現在は多業種の企業において20社以上の産業医を務め、労働衛生・メンタルヘルス・健康経営の各分野で幅広く活動。
法令遵守を踏まえた実践的な健康管理体制の構築や、安全衛生委員会・復職支援・ストレスチェック運用など、企業の現場に根ざした伴走型サポートを行っている。

■保有資格:
日本医師会認定産業医/産業保健法務主任者(メンタルヘルス法務主任者)/健康経営エキスパートアドバイザー/両立支援コーディネーター

ホームページ:https://kudo-sangyoui.com/