会社（上司）からのパワハラで休職？
復職を考える上で取り組んでおきたいこと。

「パワハラ」という言葉は、ここ数年で特に存在感が増したといえるかもしれません。多くの職場でパワハラが顕在化し、場合によってはパワハラをおこなった側が職場を去るということもニュースなどで目にすることが多くなりました。同時に、パワハラによって心に過度な負担がかかり、うつ病などを発症して休職せざるを得ないという方も多くみられます。（休職と復職のことが3分でわかる「簡単！初めてのリワークガイド」のダウンロードはコチラから）

あらためて考える「パワハラ」

「パワハラ」とは、上司や先輩が部下に対して職務上の権利や権限を乱用して、不必要な身体的、精神的負荷をかける行為を指します。厚生労働省の雇用環境・均等局によれば、以下のいずれかの要素を満たすものを職場のパワーハラスメントとして整理しています。

・優越的な関係に基づいて（優位性を背景に）行われること
・業務の適正な範囲を超えて行われること
・身体的若しくは精神的な苦痛を与えること、又は就業環境を害すること
（出典：厚生労働省 雇用環境・均等局 「パワーハラスメントの定義について」）

近年の社会通念では「受け手がイヤと感じたら、それはハラスメント」との考えも広まりつつありますが、これが行き過ぎた考えであるにせよ、パワハラによって心を痛めている従業員、労働者がいることに変わりはありません。

会社や上司のパワハラが原因でうつ病などを発症し、休職せざるを得なくなった場合は、その会社や上司は従業員に対して損害賠償責任を負うというのが一般的です。ただし、こうした法律や規制が必ずしも正しく機能しているわけではなく、いわゆる「泣き寝入り」せざるを得ないケースも少なくありません。また、退職を前提とせず、引き続きその会社で仕事をするのであれば、会社や上司に対して損害賠償請求をおこなうのは現実的ではないといえます。

パワハラを取り巻く世相の変化

一昔前まで、とりわけ昭和の時代には、社会全体でパワハラを容認するような文化や風土があったといえます。「仕事はしんどくて当たり前」「新入社員や後輩、部下は耐えるのが仕事」といった根性論がまかり通り、部下に対する罵倒や叱責、誹謗や中傷も当然のようにあったかもしれません。
しかし近年では、スマートフォンの普及により録画・録音が可能になり、なおかつインターネットの普及によって容易にパワハラの事実を白日の下に晒すことも可能になりました。こうした変化も相俟って、社会全体でパワハラに対する意識の高まりがみられるようになっています。

社会全体の意識の変化は、労働者の権利にも大きな変化を与えています。これまではパワハラが労災として認定されることはほとんどありませんでしたが、昨今では少しずつ労災として認められるようになりつつあります。
たとえば、明確な暴行や傷害、または脅迫や侮辱、暴言、名誉棄損、もしくは隔離や無視、過重な業務の割り振りや短期過ぎる納期の設定、さらには過度な放置、私生活への干渉などが原因による精神疾患の発症は、労災と認定されるための条件のひとつに該当します。また、精神疾患を発症するまでの半年間にわたって精神面への負荷が認められることや、その精神面への負担が職場以外で生じたものではない場合に、労災と認定されることが多くなっています。

なお、労災であるか否かの判断については労働基準監督署の調査に基づいてなされるため、個々のパワハラの事例が労災に該当するかどうかは、個別に確認する必要があります。

パワハラにどう対処するべきか

パワハラが解消されるか否かは、会社がどのような対応をとるのかによって大きく異なります。もしも退職を前提としないのであれば、上司や会社側との間で角の立たないような対応が必要となります。昨今では会社側の理解も得られやすくなっていることから、自身や上司の異動を会社に相談してみるのが選択肢のひとつとなります。

パワハラによってうつ病などが発症し、そのため休職が必要となった場合は、休職時の過ごし方に関しても考えておく必要があります。無期限で休職するのではなく、復職を視野に入れ、休養と併せてリハビリに取り組むことが大切です。（休職期間を有意義に過ごすためのリワーク施設の資料請求はコチラから）

復職は、ひとりで抱えずにリワークプログラムを活用する

復職を視野に入れて休職期間を過ごす場合、どのように過ごせばよいでしょうか。この点、復職を支援するためのプログラムを提供するリワーク施設があるため、こうした施設を活用することが、休職期間を充実したものにするポイントとなります。

たとえば、リワーク施設のひとつである「ニューロリワーク」では、復職を目指すプログラムとしてビジネススキルやコミュニケーションスキルを伸ばすプログラム、または運動プラグラムなどを提供しています。他にも、心を落ち着かせるセルフケアスキルを身に付けるために、「マインドフルネス瞑想」も取り入れています。

マインドフルネスのプログラムでは、日常生活にマインドフルネスを取り込んだ「様々な瞑想」というプログラムも提供しています。一般的な瞑想の実践だけでなく、「立つ瞑想」「音の瞑想」「食べる瞑想」などを通じて、心の落ち着かせ方の修得を目指します。

瞑想には、脳のエネルギー消費を軽減させ、脳を休める効果があります。通常、脳の消費エネルギーは「デフォルトモードネットワーク（DMN）」と呼ばれる神経回路の活動により大半が消費されます。DMNは、脳が意識的な活動をしていないアイドリング状態のときに働くデフォルト（基底状態）の神経回路です。マインドフルネス瞑想では、こうした脳のエネルギー消費を抑えることができます。

瞑想はエネルギーの消費を抑えるだけでなく、集中力や注意力を向上させ、ひとつのことに意識を向け続けられる訓練にもなります。また、感情調整力が向上することで、ストレス刺激に感情的に反応しなくなることが期待できます。
他にも、瞑想には自分自身の見方を変化させる効果があります。自己へのとらわれの減少や自己コントロールの向上を通じて、自分のさまざまな面と向き合うことが可能となります。さらに、身体感覚への気づきが増加し、呼吸や他の身体感覚への注意が鋭敏になります。

瞑想は、継続的に取り組むことでその効果をいっそう発揮します。脳には可塑性（かそせい）があり、学習や体験を通じた刺激によってニューロン間の結合が組み替えられ、脳は生涯にわたって変化します。そのため、瞑想を続けることで疲れづらい脳に変化させていくことが可能です。
他にも、瞑想によって自己への捉われを司る後帯状皮質の活性を低下させ、“自分が”というエゴを抑えることで他者との関わりが良くなることが期待されています。また、ストレスに対処し、自らの精神を元に戻すことのできるしなやかさも養われます。

ニューロリワークのプログラムでは、以下のような瞑想方法についても実践を通じて学びます。

日常生活の中で瞑想を実践することで、エネルギーの消費を抑えられるだけでなく、ストレスへの対処法を身に付けることができます。こうした効果から、瞑想はストレスの多い毎日を過ごしている方にとっては習慣づけたい取り組みのひとつとなります。一般的な瞑想以外にも「立つ瞑想」「音の瞑想」「食べる瞑想」などさまざまな種類があるので、自身に最も適した方法を選ぶことが習慣化のための第一歩かもしれません。

まとめ

ストレス社会といわれる昨今、その原因のひとつに上司からのパワハラが挙げられるかもしれません。パワハラの解決のためには会社に相談し、一日でも早く解消に向けて動くことが大切です。同時に、大事をとって休職するのであれば、休職期間中の過ごし方も重要となります。

ニューロリワークでは、休職者の方を対象としてプログラムの見学を承っています。今回ご紹介した瞑想だけでなく、ビジネススキルやコミュニケーションスキル、または運動プログラムなどに興味がある方は、ぜひご検討ください。リワークプログラムを活用することでストレスへの対処を修得し、心身ともに晴れて復職されることを心より願っています。（休職や復職に関するご相談はコチラから）