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うつ病で退職を考える前に。本当に大切なことって?

# お役立ち

2020.07.10

身近なものになりつつある「うつ病」。もしかすると今、うつ病が原因で職場を去ろうと考えている方もいるかもしれません。

うつ病を患った場合、正しい選択肢とはいったいどのようなものなのでしょうか。ここでは、うつ病で退職を考えている方に向けて、対応方法などについてご紹介します。さまざまな選択肢を知ることで、うつ病を克服して明るい毎日を過ごすことができるかもしれません。

目次

退職原因となりうるうつ病について

退職原因となりうるうつ病について

うつ病になりやすいケース・原因

ひと口に「うつ病」といっても、その原因やきっかけはさまざまです。そして、原因やきっかけによって、対応方法も異なります。

うつ病の原因の可能性のひとつとして挙げられるのは、「パワハラ」です。職場の上司や先輩から、権力や権威を後ろ盾にした理不尽な指示や要求などがこれに該当します。たとえば過剰な作業量などが該当しますが、他にも罵倒や叱責、または嫌みや皮肉、誹謗中傷など、業務と直接的な関係のない行為も多く含まれます。さらに、無視や放置といった非作為的な行為もパワーハラスメントに該当します。他にも、業務時間外での連絡の強制や、プライベートに立ち入った質問などもパワハラと捉えられるケースがあります。

うつ病になる他の原因としては、長時間労働が挙げられます。上司や先輩から強制された場合だけでなく、自らの意志や責任感から自身の業務範囲を超えて引き受けている場合や、後輩のフォロー、または取引先の要望に応える形で多くの業務を抱え、対応しきれずに心身に不調をきたすケースもあります。長時間労働が行き過ぎる場合、心理的な負荷による精神疾患だけでなく、心臓疾患なども引き起こされる危険性があります。
厚生労働省によると、「時間外・休日労働時間」が月に45時間以内であれば健康障害のリスクは低く、月100時間超、または2~6ヶ月平均で月80時間を超えると健康障害のリスクが高くなるといわれています。なお、一般的に「過労死ライン」となる残業時間は月に80時間といわれていますが、これは長時間の労働と健康障害の関連性が「みられやすくなる」という基準であり、「超えなければ安全」というものではない点に注意が必要です。また、この基準を超えていなくても健康障害がみられた場合に、労災(労働災害)と認められることもあります。

うつ病だと思ったら

心の不調は身体の不調と異なり、自身や周囲からみてすぐに判断できるというものではありません。そのため、うつ病かもしれないと思ったらまずは医師に相談することが大切です。
なお、医療機関ではなく「とりあえず悩みを聞いてほしい」という場合には、相談できる公共の窓口で相談することも可能です。代表的な窓口としては、令和2年度の厚生労働省委託事業として一般社団法人日本産業カウンセラー協会が開設した「こころの耳 働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト」などが挙げられます。このサイトでは電話やSNS、メールなどを通じて自身が抱える不安や悩みを相談することができます。

不調の原因が上司ではない場合、たとえば業務過多などによるものである場合には、上司や人事部に相談することも可能です。業務負担の軽減や人事異動、再配置などで不調の原因を軽減させられるかもしれません。

「うつ病=退職」ではない

病院やクリニックで「うつ病」と診断されると、もしかすると仕事の継続が困難と判断し、退職を考える人もいるかもしれません。しかし、安易に退職を考えるのには注意が必要です。うつ病などの精神疾患が発症すると、退職して直ぐに新しい勤務先で業務を開始できるというわけではありません。それゆえ、退職後に休養期間を設けるのであれば退職ではなく、休職という選択肢が賢明といえます。

退職には、一定のリスクが伴います。とくに40代以降の場合、心身の不調が解消されたとしても次の職場がすぐに見つかるわけではありません。そのため、退職を考える上では貯蓄額や家族への確認・相談も不可欠となります。

こうした理由から、精神疾患などで仕事を離れる場合は退職よりも休職の選択肢が望ましいといえるでしょう。休職期間中は傷病手当金や労災による補償を受け取れる可能性もあり、これらの手当や補償を受けながら症状の回復を目指すという選択肢があります。何が原因でうつ病を患い、どうすれば解消されるのかという観点から、休職期間中の過ごし方を考えることが大切です。

うつ病から復帰するための方法

うつ病から復帰するための方法

誰かの手を借りる

うつ病を患った場合、カウンセラーへの相談や医師の診断・治療が復帰のための第一歩となります。併せて、それだけでは復職への備えとして心細いのであれば、復職に向けたリハビリテーションを実施しているリワーク施設を活用するという選択肢もあります。たとえば、医療機関で実施している医療リワークや地域障害者職業センターで実施している「職リハリワーク」、または企業内で実施されている職場リワーク、民間企業が復職プログラムを実施するリワーク施設など、さまざまな機関・施設・サービスがあります。

各機関や施設では、復職に必要なプログラムを個人もしくはグループで受講することができます。プログラムの内容はさまざまで、認知行動療法やカウンセリング、心理療法の実施や文書の作成、作業効率の向上プログラム、運動プログラム、対人スキルの向上を目指すプログラム、模擬面談プログラムなどがあります。参加期間は数週間から数年と、機関や施設によって開きがあるので事前に確認しておくとよいかもしれません。

「ニューロリワーク」の復職プログラム

リワーク施設のひとつ「ニューロリワーク」では、脳や身体の健康を維持するための「ブレインフィットネスプログラム」をはじめ、セルフケアプログラムや自己分析のプログラムなども提供しています。

自己分析プログラムでは、「 自分の過去を知る」「自分の今を知る」「自分の未来を見通す」という作業を通じて、自身を客観視できる能力や伸ばすことを目的としています。自己分析ができていれば、自身の特性や趣向、または業務に対する姿勢や意気込み、意欲などを伝えられるようになります。

自己分析に必要なのは、主に以下の3つの観点です。

【1.自分の過去を知る】
・どのような環境で育ったか
・どのような子どもだったか【2.自分の今を知る】
・今は何をしているか。
・どうやって体調管理をしているか

【3.自分の未来を見通す】
・どのような仕事が合うのか
・どのような将来を送りたいか

また、上記の観点だけでなく、「やる気曲線」を用いて自身の人生を客観的に振り返ることもおこないます。
やる気曲線
「やる気曲線」は、過去の体験からモチベーションの上下を振り返り、時系列に描いていく自己分析法のひとつです。自身が良いパフォーマンスを発揮し続けたい場合に、どのような局面でモチベーションが上がるのかを把握できるという特徴があります。また、モチベーションが低下しそうな局面でも、その傾向を知ることで自身をコントロールし、意欲の高い状態を保つことができます。

「やる気曲線」の描き方に厳密なルールはなく、要点を押さえていれば自由に描くことができます。多くの場合、小学校時代から描き始めるのが一般的です。これは、小学校時代の原体験が今の自身のモチベーションの特徴を形成していることが多くあると考えられるためです。
作成の際には、これまでの人生の中で特に印象深かったエピソードや、ターニングポイントとなった出来事などを振り返ります。具体的な出来事を記入した後は、その当時の感情や思考などを記入していきます。これにより、「どのような環境でモチベーションが高くなっているか」「何をきっかけでモチベーションが変化するか」を知ることができます。

また、苦手な分野、出来事を明確にすることで、今後に同じような状況が生じたとき、どのようにして対処するのか、今からどのようにして備えておくかという点も明確になります。

描き慣れていない場合は、各時期の人間関係にのみ焦点を当てて曲線で描くという方法もあります。当時の人間関係を振り返り、良かった点や嫌だった点を知ることで、周囲にどのような人がいれば自身が成長し、もしくは失敗するかを知ることができます。社会人が転職・退職する理由の上位に「上司」や「職場の人間関係」が挙げられることから、自身の対人関係スキルやストレス耐性を把握しておくことは、円滑な職場環境を実現するための重要なポイントといえます。

まとめ

まとめ
どのようなことに喜びを感じ、どのようなことに悩みやストレスを感じるかは人それぞれです。自身のこれまでの人生を振り返り、どのような出来事や人間関係が自身にどのような影響を与えてきたかを知ることで、自身の特性を客観視できるようになります。

職場でのパワハラや長時間労働で心身に不調をきたして休職を余儀なくされた場合、休職期間中に自身を振り返るのは、今後の職場での在り方や心構えを考える上で重要なポイントとなります。仕事に多少の忍耐は必要ですが、心身に不調をきたすようであれば何かしらの改善策が必要です。まずは会社や病院に相談し、原因を解消させましょう。併せて、休職期間中は休養だけでなく、能力の向上の期間に充てるとよいかもしれません。

ニューロリワークでは、休職期間をより充実したものにできるよう、復職を目指したリワークプログラムを提供しています。プログラムの見学も承っていますので、ご興味のある方は是非ご検討ください。自身を顧みることで、新たな一歩を踏み出せることを心より願っております。

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【参考文献・参考サイト】
・CAREER PICKS「【うつ病で退職する前にすべきこと】辞め方や再就職の方法も解説」
・厚生労働省「STOP!過労死」
・労働問題弁護士ナビ「過労死ラインは80時間|労働時間の減らし方と労災認定の基準」
・こころの耳 働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト「相談窓口案内」
・一般社団法人 日本うつ病リワーク協会「リワークプログラムについて」
(写真素材:PIXTA・photoAC)

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