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「社内に味方がいない」「メンタル不調の理解がない」
不安のある職場への復職の対処法は?

# お役立ち

2021.06.10

 うつ病やメンタルヘルス不調の症状が安定してきて復職を具体的に考えはじめると、「元の職場に戻って大丈夫だろうか」と不安を覚える方もいるかもしれません。特に休職前から社内に味方がいなかった場合や、職場から障害への理解が得られない場合は「転職するしかない」と考えてしまうことがあります。
 そのような場合にも第三者の力を借りることで、安心して復職できる可能性が高まります。

 ここでは、元の職場に復職するのが不安な場合の対処や、転職を検討するタイミングについてご紹介します。

目次

1.なかなか進まないメンタルヘルス対策や精神疾患についての理解

精神疾患への理解
 2014年、働く人の安全と衛生を守る「労働安全衛生法」という法律が改正されました。併せて「労働者の心の健康の保持増進のための指針」も改正され、 職場におけるメンタルヘルスケアを適切かつ有効に実施することが企業に求められるようになりました。

 また、改正された労働安全衛生法によって50人以上の従業員がいる企業にはストレスチェック制度が義務付けられ、ほぼ全ての従業員に対してストレスがどのような状態にあるのかを調べる簡単な検査を毎年1回実施することが定められました。

 2018年のストレスチェック制度の実施状況からは、100人以上の従業員がいる企業の90%以上がストレスチェックを実施したことがわかります。
 しかし、従業員50人以上100人未満の企業のストレスチェック実施率は72.6 %にとどまり、従業員50人未満となると半数近い企業がメンタルヘルス対策自体を行っていません。

 これらのデータから、特に中小の企業ではメンタルヘルス対策が進んでいないことがわかります。
 またメンタルヘルス対策を行っている企業でも、精神疾患についてきちんと理解している管理職や人事の担当者は決して多くありません。
 そのためメンタル不調を抱える社員が「精神力が弱い」「忍耐力が足りない」という不適切な評価をされるケースや、「心を鍛えろ」といった逆効果になりかねない指導を受けるケースもあるのが現状です。

2.第三者の意見を入れて理解を促進

第三者の理解
 企業の人事や上司にメンタル不調が正しく理解されていないと感じる場合、復職に不安を覚えるかもしれません。そのようなときは、第三者から企業へ客観的な意見を入れてもらうことで不安を軽減させることができます。

 第三者とは、企業が連携している産業医や、通院している精神科などの主治医、リワークのスタッフなどです。
 産業医は、従業員のメンタルヘルスにおける状況を責任者に伝える義務があります。産業医がいる場合は、まずは産業医に相談することで上司や人事にメンタルヘルスについての理解を促すことができます。
 精神科や心療内科の主治医に診断書を書いてもらうのも効果的です。しかし、医師の場合は企業に直接働きかけることは少ないため、ある程度は自分で企業と話すことが必要になります。
 自分で上司や人事と話すのは難しいと感じる場合は、企業への働きかけを積極的に行っているリワーク施設を利用するのも方法のひとつです。第三者であるスタッフが間に入ることで、企業側もメンタル不調に関する話を客観的な意見として受け止めやすくなります。スタッフと一緒に、企業に対して自分の不調や症状について伝えて職場環境の調整などの配慮を求めることで、不安を解消して自信をもって復職することができます。

 このように、企業と当事者の二者ではなく第三者の意見を取り入れることが、人事や上司のメンタルヘルスへの理解を促し復職の不安を減らす効果的な方法といえます。
それでも状況が変わらない場合は、転職を検討する必要があります。その際も、リワークのスタッフや主治医に相談することが大切です。

3.まとめ

相談の重要性
 メンタル不調について上司や人事の理解が得られない場合は、産業医や主治医、リワークのスタッフなどの第三者を入れることが効果的です。客観的な意見によって企業の理解が進めば、復職後に必要な配慮についても調整しやすくなります。

 リワーク施設のひとつ「ニューロリワーク」では、企業との連携を重視しています。通所の状況やプログラムでの成果、体調や生活習慣の状態など、客観的な記録を基に企業と連絡を取ることで、スムーズな職場復帰をサポートいたします。復職後に必要となる配慮の検討や、業務内容などの企業との調整も、スタッフが必要に応じた支援を行っています。

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【参考文献・参考サイト】
・平成30年 心理的な負担の程度を把握するための検査実施状況|厚生労働省
・平成30年 労働安全衛生調査(実態調査)|厚生労働省
(写真素材:PIXTA・photoAC)

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